休職中に転職活動はできる?バレる理由や注意点、伝え方まで解説

休職中に転職活動をしたいけれど、「休職中に転職活動をしてもいいの？」「職場にバレたらどうなる？」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

休職中でも転職活動は可能ですが、就業規則や手続き、体調面など、事前に押さえておきたいポイントもあります。

この記事では、休職中の転職活動で知っておくべきリスクや注意点、面接での答え方、必要な手続きまで詳しく解説します。自分に合った職場を見つけるために、ぜひ参考にしてください。

休職中でも転職活動はできる？

結論として、 休職中でも転職活動は可能です。

法律上、休職中の転職活動を明確に禁止する規定はありません。 ただし、職場の就業規則で休職中の活動に制限が設けられている場合や、体調面での配慮が必要な場合もあります。

休職中に転職活動をしていることが職場にバレる理由

休職中の転職活動は可能ですが、休職中に隠して転職活動をしていた場合、後からバレてしまう場合もあります。ここでは、どのような経緯でバレるのか紹介します。

周囲への相談やSNS投稿から情報が伝わる

同僚や知人に転職活動のことを話したり、SNSで転職に関する投稿をしたりすると、 意図せず現職の人にバレてしまうことがあります。

特に休職中は、復職を前提としているため、転職活動をしていることが知られると現職との関係が悪化する可能性があります。転職活動中は、話す相手やSNSの投稿内容には注意が必要です。

リファレンスチェックによって確認される

転職先がリファレンスチェック(経歴確認)を行う場合、 本人の同意を得た上で勤務状況や休職の有無が確認されることがあります。

リファレンスチェックの実施有無や方法は施設によって異なりますが、同意を求められた場合、現職に確認が入ることで休職中であることがバレる可能性があります。

源泉徴収票の提出で休職していたことが推測される

休職中は給与が減額されたり無給になったりするため、源泉徴収票の金額が通常より少なくなります。 転職先に源泉徴収票を提出する際、給与額から休職していたことが推測される可能性があります。

源泉徴収票の提出は一般的に入職後の手続きであるためこれだけで転職活動がバレるわけではありません。ただし、転職先に休職していた事実が知られる可能性はあります。

休職中に転職活動をするときの注意点

休職中に転職活動を始める前に、知っておきたい注意点があります。

就業規則によっては休職中の活動に制限がある場合がある

就業規則で休職中の転職活動や他社での就労活動を禁止している職場があります。 「療養に専念すること」「休職事由の解決に専念すること」などを条件に休職を認めているケースでは、転職活動が規則違反とみなされる可能性もあります。

転職活動を開始する前に、休職を申請する際に渡された書類や就業規則を確認しておきましょう。不明な場合は、人事担当者に確認しておくと安心です。

転職活動の負荷によって体調に影響が出る可能性がある　

転職活動は、求人を探すだけでも意外と時間と労力がかかります。

履歴書や職務経歴書の作成、面接対策、応募先とのやり取りが重なると、気づかないうちに負担が大きくなることもあります。 休職中は、無理をせず、自分のペースで進めることが大切です。

傷病手当金の受給状況によって入職日の調整が必要になることがある

傷病手当金を受給している場合、転職先で働き始めるタイミングによって受給が終了することがあります。

入社日を決める前に、加入している健康保険組合に受給状況を確認しておくと安心です。詳しくは、内定後の章で紹介します。

また、傷病手当金の申請手続きや受給条件について詳しく知りたい方は、「Yokohama Info｜傷病手当金の情報サイト」が参考になります。

休職中の転職活動は不利になる？

「休職中だと採用されにくいのでは？」と不安に感じる方も多いと思います。

休職中であることが転職活動に与える影響は、状況や伝え方によって変わります。必ずしも不利になるわけではありませんが、いくつか注意すべきポイントがあります。

ここでは、不利になる理由について紹介していきます。

休職期間や体調に関する説明が必要になる場合がある

休職中であることを伝えた場合、採用担当者から「入職後にまた体調を崩して休むのではないか」という懸念を持たれることがあります。

特に、 病気やケガによる休職の場合、再発のリスクや長期的な就業の可否について慎重に判断されます。しかし、現在の体調が回復していることや、医師の許可が出ていることを明確に伝えることで、この不安は軽減できます。

また、前回の休職から学んだことや、今後の体調管理の方法を説明することで、前向きな印象を与えることができます。

職歴の空白期間として扱われることがある

休職期間が長い場合、 応募書類上では「職歴の空白期間」として見られることがあります。この期間について何も説明がないと、採用担当者が不安に感じることもあります。ただし、空白期間があること自体が不利になるとは限りません。

退職後に空白期間（ブランク）がある場合の対応については、下記の記事でも紹介しています。

休職理由によっては採用されにくい可能性がある

休職理由には、人間関係の悩み、業務負荷、夜勤による体調不良、職場環境の問題などさまざまなケースがあります。そのなかでも、 「人間関係の悩み」や「業務負荷」などを理由として伝えると、転職先でも同じ問題が起きるのではと懸念されることがあります。

一方で、「マネジメント業務のプレッシャーが大きかった」「長時間労働が続いて体調を崩した」など、環境や条件が変わることで解決できる理由であれば、理解を得やすくなります。理由を整理し、前向きに説明できるよう準備しておきましょう。

転職先に休職中であることを伝えるべきか？

休職中であることを転職先に伝えることで「採用されにくくなるのでは?」と不安を感じる一方で、「隠したまま入社してトラブルになったらどうしよう」と心配する方も多いのではないでしょうか。

法律上、転職先に伝える義務はありませんが、状況によって伝えた方がいいケースもあります。ここでは、「伝えた方がよいケース」と「伝えなくてもよいケース」について紹介します。

伝える義務はないが、虚偽の説明はNG

法律上、休職中であることを転職先に伝える義務はありません。ただし、現在の勤務状況や健康状態について聞かれた際に、虚偽の説明は避けるべきです。

虚偽の説明が後で発覚した場合、信頼を失ったり、内定取り消しになったりする可能性もあります。伝えないことと、嘘をつくことは別物です。

休職を伝えなくてもよいケース

これらの場合、すでに問題が解決しており、入社後の業務に影響を与える可能性が低いため伝えなくてもよいケースです。

休職を伝えた方がよいケース

これらの場合、入社後に配慮が必要な状況が続くため、事前に伝えておくことが必須です。隠したまま入社すると、希望する勤務条件で働けなかったり、後から発覚した際に信頼を失ったり、内定取消になったりする可能性があります。

休職中の転職活動で聞かれやすい質問と答え方

休職中であることを伝えた場合、面接では休職に関連する質問をされます。聞かれたときに安心して答えられるよう、以下で具体的な答え方を紹介します。

休職理由を聞かれたときの答え方

復職ではなく転職を希望している理由を聞かれたときの答え方

現在の体調・働ける範囲を聞かれたときの答え方

希望の勤務条件を聞かれたときの答え方

休職中に転職活動をする際の動き方

休職中の転職活動は、通常の転職活動と大きくは変わりませんが、状況に合わせて進め方を工夫することで、無理なく進められます。

働ける条件の整理をする

まずは、休職の理由や現在の状態を整理しましょう。面接で聞かれたときに落ち着いて答えられるよう、以下の点を確認しておくことが大切です。

転職先の情報収集をする

自分の状況が整理できたら、希望に合う職場を探します。

まず、どんな条件で働きたいかを考えましょう。勤務時間、通勤時間、残業の有無、勤務形態といった希望条件を明確にすることで、求人を探しやすくなります。

転職サイトや求人サイトを活用すると、 条件を絞って検索し、職場の雰囲気や柔軟な働き方への理解、急な休みへの配慮があるかといった点も確認しやすくなります。

履歴書を書き、求人に応募する

気になる求人が見つかったら、履歴書や職務経歴書を作成して応募します。

短期間の休職（1〜2か月程度）であれば、履歴書には記載せず、面接で聞かれた際に説明する方法もあります。しかし、3か月以上の休職期間がある場合は記載しておくと、選考がスムーズに進みます。

履歴書に記載する場合は以下のポイントをおさえることをおすすめします。

面接対策をして面接を受ける

面接では、休職理由や現在の状態、転職を希望する理由について聞かれることがあります。聞かれたときに落ち着いて答えられるよう、事前に答え方を整理しておきましょう。

休職中の転職活動で内定が出たあとの動き

内定が出たあとは、いくつかの手続きが必要になります。計画的に進めましょう。

上司へ退職の意思を伝える

内定が出たら、まずは現在の職場の上司に退職の意思を伝えます。休職中であっても、退職の手続きは通常と同じです。

伝えるタイミングは、退職希望日の1〜2か月前が一般的です。職場の就業規則を確認し、必要な期間を把握しておきましょう。

退職日と入職日の調整をする

内定が出たら、退職日と転職先への入職日を調整します。 傷病手当金を受給している場合は、入職日が早すぎると受給が終了する可能性があるため、受給期間との兼ね合いも考慮する必要があります。

具体的には、次の点を確認してから入職日を決めると安心です。

転職先には、入職日を柔軟に調整できるか相談してみましょう。ある程度の調整に応じてくれる職場が多いですが、受給の扱いは加入している健康保険組合によって異なる場合がります。

退職の手続きを行う

退職届の提出、貸与品の返却、引き継ぎなど、必要な手続きを進めます。休職中で職場に行きづらい場合は、郵送や上司との個別面談で対応できることもあります。

転職先の労働条件を確認する

内定後、転職先から労働条件通知書や雇用契約書が送られてきます。 勤務時間、給与、休日、福利厚生などをしっかり確認し、事前に話していた内容と相違がないかチェックしましょう。

社会保険や年金の手続きを行う

退職後から転職先への入職までに空白期間がある場合は、以下の手続きが必要になります。

転職先への入職が決まっている場合でも、 空白期間がある場合はこれらの手続きが必要です。入職後は、転職先で社会保険・厚生年金に自動的に切り替わります。

入職の準備を進める

入職日が近づいたら、必要な書類や持ち物を確認し、準備を進めます。仕事で必要なものも用意しておくと安心です。

入職前の準備をスムーズに進めるためには、ヒトトレのコラム記事も参考になります。

中途採用の入社手続き完全ガイド｜書類・服装・案内までミスなくスムーズに進める方法

まとめ

休職中でも転職活動は可能です。法律上の制限があるわけではありませんが、就業規則や傷病手当金の扱いなど、休職中ならではの注意点もあります。

転職活動を始める前に、 自分の状況を整理し、休職理由や今後の見通しを明確にしておくことで、面接でも落ち着いて答えられるようになります。

転職活動に不安がある場合は、転職エージェントや転職サイトのサポートを活用するのもおすすめです。専門のアドバイザーに相談しながら、安心して進めていきましょう。

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